マテリアリティの特定プロセス
マテリアリティの特定にあたっては、「環境・社会・経済」関連の社会課題やメガトレンド等を網羅的に把握し、自社事業活動への影響や提供できる価値、自社の強みなどから、中長期的なリスク（変動要素）と事業への影響を評価・分析しています。これらの外部動向を踏まえ、DNPがめざす4つの社会を具体化し、その実現に向けて、DNPがすべきこと、提供する価値を整理し、マテリアリティとして特定しました。
マテリアリティの特定プロセス
社会課題の把握
市場の変化やメガトレンド、各ステークホルダーにおける重要性、SDGsやGRIスタンダード、ESG社会評価項目などの国際的枠組み等から社会課題を網羅的に把握。
関係するステークホルダー
従業員、地域社会、ビジネスパートナー、
株主・投資家、
教育・研究機関、NPO・NGO・各種団体 など
考慮する国際的枠組み
SDGs、GRIスタンダード、SASBスタンダード、
国連グローバル・コンパクト、TCFD、TNFD、
国連ビジネスと人権に関する指導原則 など
社会課題の特定 ・優先順位付け
企業理念・事業戦略との関連性、短・中・長期的なリスクと機会の特定、経営への影響評価を踏まえ、DNPが「より良い未来」としてめざす4つの社会を具体化し、その実現に向けてDNPがすべきこと、提供する価値を整理。
マテリアリティの特定
社内関連部門、外部有識者、社外役員との意見交換を実施。サステナビリティ推進委員会、経営会議、取締役会での議論・承認を経て、DNPグループのマテリアリティとして特定。
マテリアリティに基づく事業活動
マテリアリティに基づく事業活動として、DNP独自の「P&I」（印刷と情報）の強みの進化・深耕により、注力事業領域を中心に、横断的に新しい価値の創出を進めています。同時に、企業価値向上と事業競争力強化の両面で、経営基盤の強化とリスクマネジメントの徹底を図り、マイナスの影響を最小化しています。
リスク・機会の特定
DNPは、健全な社会と経済、快適で心豊かな人々の暮らしは、サステナブルな地球の上でこそ成り立つと考えています。近年、環境・社会・経済の急激な変化が経営に多様な影響を及ぼすなか、DNPはこれらの変動要因を的確に捉え、リスクを評価するとともに、中長期的な経営戦略に反映させることが重要であると認識しています。さらに、変化を先取りして自ら変革を起こし、リスクをビジネスチャンスへと転換することで、企業としての持続可能性と社会全体の持続可能性の両立をめざしています。
マテリアリティの特定
2024年3月、DNPが「より良い未来」としてめざす、それぞれ相互関係にある「4つの社会」の実現に向けて、優先的に解決する重要課題として「マテリアリティ」を特定しました。
このマテリアリティに基づき、事業活動における重要課題として、グローバルかつ長期的な視点で、創出する価値の優先項目を定めています。
また、企業価値向上と競争力強化を両立させるため、経営基盤の強化とリスクマネジメントの徹底にも取り組み、潜在的なマイナス影響の最小化を図っています。
