健康経営

2024～26年度を対象とする「第6次労働災害防止・健康保持増進基本計画」では、心身ともに健康で活力ある社員、活気あふれるチームを表す指標として定期健康診断受診率・有所見者率、独自に定義した健康リスク者率、ストレスチェックにおける総合健康リスク、ワーク・エンゲージメント値等を設定しています。また、特に「①健康で活力ある人・職場づくり」「②健康施策推進基盤の整備」「③健康リスク者への対応と生活習慣改善の推進」「④こころの健康づくり」「⑤エンゲージメント向上の取り組み」に重点的に取り組んでいます。

健康経営・健康施策を加速するため、健康保険組合や同組合に設置した診療所、メディカルヘルスケア関連・健康関連の事業を行う部門やグループ会社とも連携しています。

健康経営の基盤となる心身の健康の保持増進については、健康診断結果・特定健診結果に基づき、健康リスクの高い社員へのフォローとして健康診断事後措置の徹底や特定保健指導の実施率向上に取り組んでいます。こうした健康診断を基軸とした健康管理を効果的に行うため、健康管理システムの基盤整備を進め、独自に設定したガイドラインに従い、健康診断結果から生活習慣病リスクの程度に応じ事後措置の徹底を図っています。社員の平均年齢の上昇にともない、健康診断の有所見者数は増加傾向にあります。有所見者のうち、特にリスクレベルの高い方には医療機関の受診を勧め、保健師が後日受診の確認を行うなど、医療につなげるための取り組みを強化しています。この取り組みの結果、2024年度は再検査・精密検査の受診率は85.0%(単体)、保健師によるハイリスク者の受診・治療状況確認完了率は100%(単体)となりました。

また有所見はないものの生活習慣の改善が必要なレベルの方については、積極的に特定保健指導を受け健康リスクの低減を実現できるように計らっています。保健師の増員や、自社目標に特定保健指導の実施率を設定するなど、健康保険組合とのコラボヘルスを強力に推進しています。このような取り組みの結果、特定保健指導の実施率は2023年度43.4%から2024年度58.3%と14.9ポイントアップしました。

PDCAを回す仕組みとしては、健康レポートを発行しています。事業部、グループ会社毎に、健康リスク、生活習慣リスク、健保の保健事業への参加率などをグラフ化し順位付けすることで、それぞれの組織の状況を見える化して取り組みを促進しています。

そのほか、生活習慣の改善に向け、ウォーキングイベント(2025年度 2,802名参加)、健康測定イベント(2025年度 3,983名参加)を開催するとともに、2026年度までに喫煙率を15％以下にする目標を設定し、喫煙による健康リスクを低減する取り組みや、自社の保養施設を利用したヘルスツーリズムを開始しました。

メンタルヘルスの保持増進については、教育の充実や社内相談窓口の拡充に努めています。オンラインセミナー、eラーニング、オリジナル動画教材等による教育を実施するとともに、東京・市谷と大阪・なんばの診療所で専門医による診療も行っています。また、全社員が利用できる健康相談室やカウンセリングルームも設置しています。

心身の健康保持増進に関しては働く時間の管理も大切です。長時間労働による健康障害の防止やライフ・ワークバランス施策の一環として、継続的な労働時間の削減にも努めています（参考：DNP単体で2025年度残業時間11.2時間/年)。

診療所は人間ドックを含めて全国に13カ所あります。被保険者に加えて、被扶養者（16歳以上）の診療も行っています。2024年度の診療所の受診者は27,149名、人間ドックの受診者は5,283名でした。

社員とその家族の健康に関する支援として、病気や医療上の不安・悩みに対する専門医による相談制度を設けています。また、「栄養相談」や「運動相談」も実施し、健康づくりのサポートを行っています。

2022年3月には「DNP健康管理センター」に健康相談室を開設し、専門の保健師が社員からの相談を受け付けています。社員に対して相談先の選択肢を増やすことで、より幅広い内容について気軽に相談できる体制を充実させています。

Um das Bewusstsein und das Verständnis für die im April 2021 veröffentlichte „Gesundheitserklärung der DNP-Gruppe“ zu fördern, führen wir Gesundheitsschulungen per E-Learning durch (insgesamt 13 Sitzungen von Dezember 2021 bis Juni 2026). Eine Umfrage ergab, dass über 60 % der Mitarbeitenden nach der Teilnahme an dem Kurs gesundheitsbewusster geworden sind. Zudem hat sich die Zahl der Mitarbeitenden, die an der Verbesserung ihrer körperlichen Aktivität und ihrer Ernährungsgewohnheiten arbeiten, erhöht.

DNPグループは、「健康と安全は全てに優先する」職場風土を醸成し、「こころの資本（前向きな心）」や「心理的安全性」を高めていくことで、社員一人ひとりがいきいきとやりがいを感じ、新しいことに挑戦するエネルギーに満たされる環境づくりを行っています。

そのために、対話と教育の時間を重視しています。例えば、製造部門では全ての拠点において「月1時間の対話・教育（ツキイチキョーイク）活動」を、非製造部門ではDNPグループ独自の目標管理制度（DVO制度）を1on1ミーティング・チームミーティングとセットで実施し、社員の挑戦心と信頼感の向上につなげています。

Zusätzlich zu diesen Initiativen führen wir regelmäßig Mitarbeiterbefragungen und Stressanalysen durch, um den Zustand von Einzelpersonen und Teams zu visualisieren und so die Arbeitszufriedenheit durch Dialog zu steigern. Im Bereich Mitarbeiterengagement konnte DNP allein seit der Einführung der Befragung im Geschäftsjahr 2022 bis zum Ende des Geschäftsjahres 2025 eine Verbesserung des Gesamtscores um 6,0 % verzeichnen. Der Indikator „Herausforderung“, dem wir besondere Bedeutung beimessen, zeigte eine signifikante Verbesserung um 17,2 % und belegt damit die stetige positive Entwicklung.