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GRI内容索引/SASB内容索引

GRI内容索引

[Hinweis zur Verwendung] Die DNP Group wird sich auf die GRI-Standards beziehen und die in diesem GRI-Inhaltsindex enthaltenen Informationen für den Zeitraum vom 1. April 2025 bis zum 31. März 2026 berichten.

[利用したGRI1]GRI 1: 基礎 2021

GRI 2: 一般開示事項 2021

開示事項 掲載場所
2-1 組織の詳細 会社概要
DNPグループ・拠点
海外拠点
有価証券報告書(第132期)P1,13-14
2-2 組織のサステナビリティ報告の対象となる事業体 会社概要
DNPグループ・拠点
海外拠点
有価証券報告書(第132期)P7-15
2-3 報告期間、報告頻度、連絡先 情報開示・レポーティング
統合報告書2026 P5
環境データブック2026 P2
有価証券報告書(第132期) P1
IRスケジュール
お問合わせ
2-4 情報の修正・訂正記述 レポートアーカイブ
2-5 外部保証 環境データの第三者保証(独立保証声明書)
環境データブック2026 P2
2-6 活動、バリューチェーン、その他の取引関係 事業領域
製品・サービス
有価証券報告書(第132期)P7-15、33ー34
サプライチェーンマネジメント
サプライヤーの皆さまへ
統合報告書2026 P18ー19、27、45-55
2-7 従業員 社会データ(人員構成)
統合報告書2026 P109
有価証券報告書(第132期)P101
2-8 従業員以外の労働者 有価証券報告書(第132期)P101
2-9 ガバナンス構造と構成 コーポレート・ガバナンス基本方針 P3-11
有価証券報告書(第132期)P79-83
2-10 最高ガバナンス機関における指名と選出 コーポレート・ガバナンス基本方針 P12-15
2-11 最高ガバナンス機関の議長 コーポレート・ガバナンス基本方針 P6、32
有価証券報告書(第132期)P71
2-12 インパクトのマネジメントの監督における最高ガバナンス機関の役割 コーポレート・ガバナンス基本方針 P3-11
リスクマネジメント(推進体制)
サステナビリティ・マネジメント
TCFD・TNFD提言に基づく情報開示
環境マネジメント(推進体制)
コンプライアンスの徹底(推進体制)
2-13 インパクトのマネジメントに関する責任の移譲 コーポレート・ガバナンス基本方針 P3-11
リスクマネジメント(推進体制)
サステナビリティ・マネジメント
TCFD・TNFD提言に基づく情報開示
環境マネジメント(推進体制)
コンプライアンスの徹底(推進体制)
2-14 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 コーポレート・ガバナンス基本方針 P3-11
リスクマネジメント(推進体制)
サステナビリティ・マネジメント
TCFD・TNFD提言に基づく情報開示
環境マネジメント(推進体制)
2-15 利益相反 コーポレート・ガバナンス基本方針 P6、32
コンプライアンスの徹底(関連当事者取引)
2-16 重大な懸念事項の伝達 コーポレート・ガバナンス基本方針 P3-11
リスクマネジメント
サステナビリティ・マネジメント
コンプライアンスの徹底(推進体制)
TCFD・TNFD提言に基づく情報開示
環境マネジメント(推進体制)
2-17 最高ガバナンス機関の集合的知見 コーポレート・ガバナンス基本方針 P4-15、23-28
2-18 最高ガバナンス機関のパフォーマンス評価 コーポレート・ガバナンス基本方針 P23-28
2-19 報酬方針 コーポレート・ガバナンス基本方針 P16-22
2-20 報酬の決定プロセス コーポレート・ガバナンス基本方針 P16-22
2-21 年間報酬総額の比率 有価証券報告書(第132期)P89、101-103
コーポレート・ガバナンス基本方針 P16-22
2-22 持続可能な発展に向けた戦略に関する声明 トップメッセージ
サステナビリティ・メッセージ
統合報告書2026 P6-11
2-23 方針声明 方針・基準・データ
人権方針
人権・労働
サステナビリティ・マネジメント
2-24 方針声明の実践 有価証券報告書(第132期)P20-46
人権・労働
サプライチェーンマネジメント
サステナビリティ・マネジメント
リスクマネジメント
コーポレート・ガバナンス
コンプライアンスの徹底
環境マネジメント
製品・サービスの安全性と品質
情報セキュリティ
社会貢献活動
人材マネジメント(研修プログラム)
ダイバーシティ&インクルージョン
2-25 マイナスのインパクトの是正プロセス コーポレート・ガバナンス
サステナビリティ・マネジメント
リスクマネジメント
コンプライアンスの徹底
人権・労働
サプライチェーンマネジメント
製品・サービスの安全性と品質
情報セキュリティ
環境マネジメント
2-26 助言を求める制度および懸念を提起する制度 コンプライアンスの徹底
人権・労働
コンプライアンス・ホットラインへの情報提供について
2-27 法規制遵守 コンプライアンスの徹底
環境マネジメント
2-28 会員資格を持つ団体 ステークホルダー・エンゲージメント
社外からの評価
情報セキュリティ(人的対策)
知的財産活動(活動の概要)
2-29 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ ステークホルダー・エンゲージメント
統合報告書2026 P95、100、109
2-30 労働協約 有価証券報告書(第132期)P101
人権・労働(労使関係)

GRI 200: 経済

開示事項 掲載場所
202-1 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率(男女別)

ー

202-2 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合

ー

開示事項 掲載場所
203-1 インフラ投資および支援サービス 統合報告書2026 P29
マテリアリティ
社会貢献活動(DNPの主な取り組み)
社会貢献活動(指標・目標)
203-2 著しい間接的な経済的インパクト

ー

開示事項 掲載場所
204-1 地元サプライヤーへの支出の割合

ー

開示事項 掲載場所
205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 コンプライアンスの徹底
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 コンプライアンスの徹底
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置 コンプライアンスの徹底

開示事項 掲載場所
206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 コンプライアンスの徹底

開示事項 掲載場所
207-1 税務へのアプローチ DNPグループ税務方針
コンプライアンスの徹底(適正な納税)
207-2 税務ガバナンス、管理、およびリスクマネジメント DNPグループ税務方針
コンプライアンスの徹底(適正な納税)
207-3 税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処

ー

207-4 国別の報告 コンプライアンスの徹底(適正な納税)

GRI 300: 環境

開示事項 掲載場所
301-1 使用原材料の重量または体積 TCFD・TNFD提言に基づく情報開示
301-2 使用したリサイクル材料

ー

301-3 再生利用された製品と梱包材

ー

開示事項 掲載場所
302-1 組織内のエネルギー消費量 TCFD・TNFD提言に基づく情報開示
環境データブック2026 P5
302-2 組織外のエネルギー消費量 気候変動(脱炭素社会)
環境データブック2026 P4
302-3 エネルギー原単位

ー

302-4 エネルギー消費量の削減 TCFD・TNFD提言に基づく情報開示
302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 気候変動(脱炭素社会)
環境データブック2026 P4

開示事項 掲載場所
305-1 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1) 環境マネジメント
気候変動(脱炭素社会)
305-2 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2) 環境マネジメント
気候変動(脱炭素社会)
305-3 その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3) 環境マネジメント
気候変動(脱炭素社会)
305-4 温室効果ガス(GHG)排出原単位 環境データブック2026 P3-4
305-5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減 環境マネジメント
TCFD・TNFD提言に基づく情報開示
気候変動(脱炭素社会)
環境データブック2026 P3-4
305-6 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量 ー
305-7 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物 TCFD・TNFD提言に基づく情報開示
汚染防止
環境データブック2026 P11

開示事項 掲載場所
308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー

ー

308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 Lieferkettenmanagement

GRI 400: 社会

開示事項 掲載場所
401-1 従業員の新規雇用と離職 社会データ(勤務状況、採用状況)
401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当

ー

401-3 育児休暇 社会データ(休暇制度利用状況)
統合報告書2026 P28

開示事項 掲載場所
402-1 事業上の変更に関する最低通知期間

ー

開示事項 掲載場所
403-1 労働安全衛生マネジメントシステム 労働安全衛生
403-2 危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査 労働安全衛生
403-3 労働衛生サービス 労働安全衛生
統合報告書2026 P61
403-4 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション 人権・労働(労使関係)
労働安全衛生
403-5 労働安全衛生に関する労働者研修 労働安全衛生
人材マネジメント(研修プログラム)
403-6 労働者の健康増進 健康経営
403-7 ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和 労働安全衛生
社会データ(労働安全衛生)
統合報告書2026 P100
403-8 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 労働安全衛生
社会データ(人員構成)
有価証券報告書(第132期)P100-103
統合報告書2026 P100
403-9 労働関連の傷害 労働安全衛生
社会データ(労働安全衛生)
403-10 労働関連の疾病・体調不良 労働安全衛生
社会データ(労働安全衛生)

開示事項 掲載場所
404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間 社会データ(社員向け教育研修)
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム 人材マネジメント
統合報告書2026 P60、P62
404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合

ー

開示事項 掲載場所
405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ 役員紹介
統合報告書2026 P89
社会データ(人員構成)
ダイバーシティ&インクルージョン
405-2 基本給と報酬総額の男女比 有価証券報告書(第132期)P102

開示事項 掲載場所
406-1 差別事例と実施した救済措置

ー

開示事項 掲載場所
407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー 人権・労働
サプライチェーンマネジメント
統合報告書2026 P25,26,100

開示事項 掲載場所
408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー 人権・労働
サプライチェーンマネジメント
統合報告書2026 P25,26,100

開示事項 掲載場所
409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー 人権・労働
サプライチェーンマネジメント
統合報告書2026 P25,26,100

開示事項 掲載場所
410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員

ー

開示事項 掲載場所
411-1 先住民族の権利を侵害した事例

ー

開示事項 掲載場所
413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 社会貢献活動
社会貢献活動(DNPの主な取り組み)
統合報告書2026 P25,26,100
生物多様性(自然共生社会)
ステークホルダー・エンゲージメント
413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在的、潜在的)を及ぼす事業所

ー

開示事項 掲載場所
414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー

ー

414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 サプライチェーンマネジメント
統合報告書2026 P100

開示事項 掲載場所
415-1 政治献金 コンプライアンスの徹底(政治献金)

開示事項 掲載場所
416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 製品・サービスの安全性と品質
有価証券報告書(第132期)P45
416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 製品・サービスの安全性と品質
有価証券報告書(第132期)P45

開示事項 掲載場所
417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 環境配慮製品・サービス
417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例

ー

417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例

ー

開示事項 掲載場所
418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立

ー

SASB内容索引

⽶国サステナビリティ会計基準審議会(SASB)が2023年12月に発行したESG情報開⽰の枠組み「SASBスタンダード」に沿った開⽰情報のインデックスです。下表は、「プロフェッショナルサービスおよび商業サービス」の基準を参照し、該当情報の所在を⽰すものです。

トピック 会計指標 コード 報告箇所
データセキュリティ データセキュリティリスクを特定して対処する方法の説明 SV-PS-230a.1 情報セキュリティ
統合報告書2026 P101
顧客情報の収集、使用及び保持に関連する方針及び実務の記述 SV-PS-230a.2 情報セキュリティ
統合報告書2026 P101
(1)データ侵害の件数、(2)(a)顧客のビジネス上の機密情報が関連するデータ侵害及び(b)個人データ侵害の割合、(3)影響を受ける(affected)(a)顧客及び(b)個人の数 SV-PS-230a.3 ー
労働力(workforce)
の多様性及びエンゲージメント
(a)業務執行役員、(b)非業務執行役員及び(c)他のすべての従業員についての(1)ジェンダー及び (2)多様性グループ表現の割合 SV-PS-330a.1 社会データ(人員構成)
役員紹介
従業員についての(1)自主的な及び(2)自主的ではない 離職率 SV-PS-330a.2 社会データ(年間離職率)
従業員エンゲージメントの割合 SV-PS-330a.3 人材マネジメント(社員意識調査)
プロフェッショナルとしての誠実性(integrity) プロフェッショナルとしての誠実性(インテグリティ)を確保することに対するアプローチの記述 SV-PS-510a.1 コーポレートガバナンス
リスクマネジメント
コンプライアンスの徹底
人権・労働
サプライチェーンマネジメント
製品・サービスの安全性と品質
情報セキュリティ
AI・先進技術の活用
プロフェッショナルとしての誠実性に関連する法的手続の結果としての金銭的損失の総額 SV-PS-510a.2 ー
活動指標 コード 報告箇所
(1)フルタイム及びパートタイム従業員、(2)臨時雇用従業員、並びに(3)契約社員ごとの、従業員の数 SV-PS-000.A 有価証券報告書(第132期)P101
従業員の労働時間、請求可能な割合 SV-PS-000.B ー